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初心者投資家がウォーレン・バフェット氏を見習いバリュー投資で米国株に投資するブログです。投資に対しての心構えや投資銘柄についてのお役立ち情報も掲載していきます。

2016年5月1日保有米国株含み損益

      2016/05/01

こんにちは。れーさんです。

2016年5月1日時点の保有銘柄含み損益報告です。

先週の報告はコチラ↓

 

2016年4月24日保有米国株含み損益

今週分は続きから。

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2016年5月1日保有米国株含み損益

2016.4.30

 

2016年5月1日の保有銘柄含み損益は259.79ドルの含み損で1ドル=106.37円で計算すると27,633円、投資額のおよそ4.2%の含み損です。

 

 

IBMのワトソンを富士重工(SUBARU)が利用

 

以下日本IBMのプレスリリースから引用

 

富士重工業株式会社 (代表取締役社長:吉永泰之/以下、富士重工業)と日本アイ・ビー・エム株式会社(代表取締役社長執行役員:ポール与那嶺/以下、日本IBM)は、高度運転支援システム分野における、実験映像データの解析システムの構築、ならびに、クラウドおよび人工知能技術に関する協業検討について合意しました。

富士重工業は、日本IBMと協力して、ステレオカメラを用いた運転支援システム アイサイト*1等の先進安全システムの膨大な実験映像データを集約して統合的に管理するシステムを構築し、2016年4月より運用を開始しました。これにより、開発者が必要とするシーンの実験映像データの検索や解析が容易となり、高度な運転支援の実現に向け、大幅な開発効率の向上につながる見込みです。

さらに今後は、IBMクラウドを基盤とした自動車業界向けのインターネット(IoT)ソリューションである「IBM® Watson Internet of Things (IoT) for Automotive(アイ・オー・ティー・オートモーティブ)」*2を活用した新たなシステムの構築に向けた検討や、高度な運転支援の実現に向けて、クラウドおよび人工知能分野における最新技術の特性を把握し、高度運転支援システムにおける技術適用の可能性の検証などを進めていきます。
富士重工業は、「自動車事故をゼロにすること」を目指し、アイサイトで実証された安全性能と信頼性をさらに進化させ、スバルらしい自動運転の実現に向けた技術開発を進めています。今回の日本IBMとの協業は、その開発を加速させ、技術レベルを飛躍的に進化させるためのベースとなるものです。今後もクルマを愉しむための安全技術として運転支援システムを磨き続けていき、安心で愉しいドライビングのための運転支援システムを実現していきます。
日本IBMは、グローバルでのお客様との検討実績などのグローバルのネットワークを活かした支援を推進していきます。
*1 アイサイトは、世界で初めてステレオカメラのみで、自動車、歩行者、二輪車の検知までも実現した運転支援システムです。車両の前方衝突の回避または衝突被害の軽減を図ることに加え、全車速追従機能付クルーズコントロールやレーンキープ機能など、様々な予防安全機能を実現。 アイサイトの安全性能は、世界各国の第三者機関から高い評価をいただくとともに、お客様からご支持をいただいております。
*2 「IBM Watson IoT for Automotive」は、IBMクラウドを基盤とした自動車業界向けのモノのインターネット(IoT)ソリューションです。本ソリューションは、車体の個々のセンサーから収集されるデータと他のデータを融合してリアルタイムな分析を支援します。

 

 

ワトソンの利用例は徐々に出てきていますが、今回の自動運転支援システムに対するサポートは正に私が理想とするワトソンの利用方法だったので少し嬉しくなりました。

 

 

というのもワトソンの最も得意とするコグニティブ・コンピューティング(認知機能)は言わば「ケースバイケース」を理解する為の機能です。

 

 

運転免許をお持ちの方ならば強く頷いていただけると思いますが、公道は奇想天外な動きをするドライバーだらけです。

 

 

これを我々がどうやって回避しているかというと「経験」です。

 

ん?あの車フラフラ蛇行運転してるな・・・車間距離取っておこう。

 

加速減速の激しい車だなぁ・・・急ブレーキされたら嫌だから車間距離取ろう

 

前走車が煽り運転してるなぁ・・・事故に巻き込まれないように車間距離取ろう。

 

 

などなどこれらは普段運転するドライバーならば当たり前のことですが、「当たり前」だと認識できているのは「経験」しているからです。

 

 

スバルの有する高精度ステレオカメラ自動ブレーキにドライバーの経験則が加われば素晴らしい自動運転制御ができるようになると思っています。

 

 

ちなみにこの提携が嬉しいのは、投資家として収益の期待値が高いというのもありますが、何より一般庶民として自動車事故が減ってほしいという感情的なものがあります。

 

 

 

 

 

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